0
¥0

現在カート内に商品はございません。

詳細検索ページへ

訪問看護ステーションの災害対策 第2版 追補版 NEW

マニュアルの作成と活用

  • 一般社団法人 全国訪問看護事業協会 編
  • B5 200ページ (判型/ページ数)
  • 2021年11月発行
  • 978-4-8180-2359-8
関連カテゴリ
本体価格(税抜): ¥3,000
定価(税込): ¥3,300
在庫: 有り
数量:
カートに追加しました。
カートへ進む

「災害対策マニュアル」様式例や利用者の「情報共有ツール」を提示、教育・研修ツールも充実。

本書は、訪問看護ステーションが備えるべき標準的な「災害対策マニュアル」の」様式例や、利用者のセルフケア能力向上の支援、災害時の「情報共有ツール」を提示しています。
「第2版」では、マニュアル定着のためのスタッフの研修や地域ぐるみで行う訓練、事業継続計画(BCP)やこころのケア、保険の知識を充実させました。
さらに「追補版」ではBCPの資料を追加し、「情報共有ツール」を見直しました。本書を活用して、災害に強い訪問看護ステーションに!


第1章 災害対策 総論
 1 災害に関する基本事項
 2 災害時の訪問看護事業所の役割
 3 災害対策の現状:アンケート結果より
 4 訪問看護事業所における災害時の課題
 5 訪問看護事業所における災害時の事業継続計画
 6 災害後のスタッフへのこころのケア
第2章 災害対策と災害時の対応
 1 災害に備えた事前対策
 2 災害発生時の対応(直後~172時間)
 3 災害発生時の対応(3 日~ 1 カ月)
 4 災害発生後の中・長期的対応
 ◇予測可能な災害への対策(関東・東北豪雨を経験して/福井雪害を経験して)
第3章 災害対策マニュアルの作成とスタッフの教育・訓練
 1 マニュアルの作成
 2 スタッフの教育・訓練
 3 訪問看護ステーション連絡協議会等による災害訓練
第4章 利用者への事前対策の支援:医療依存度の高い利用者を中心に
 1 セルフケア能力の向上のための視点とツール
 2 情報共有ツールの例
第5章 被災体験をもとに
 1 災害発生時の管理者としての対応
 2 訪問看護ステーション連絡協議会等としての対応
 3 行政等との取り組み
第6章 災害に備える保険の知識
 1 訪問看護ステーションにおける危険の整理
 2 災害から企業資産を守る保険

●災害対策マニュアル 様式例
●資料
資料Ⅰ◦ 災害対策教育プログラム
資料Ⅱ◦ 災害対応力強化シート(例)
資料Ⅲ◦ 災害時携帯カード(例)
資料Ⅳ◦ 訪問看護ステーション災害マニュアルに関するアンケート調査結果
資料Ⅴ◦ 自然災害発生時の事業継続計画(BCP)と事業継続マネジメント(BCM)


はじめに(第2版)

本書の『初版』は、訪問看護制度が創設された3 年後の1995 年に発生した「阪神・淡路大震災」で利用者の安否確認や訪問看護の提供に尽力し、さまざまな経験をされた訪問看護ステーションの方々の協力を得て、1996(平成8)年度厚生労働省保健健康増進等事業の中で作成した「災害対策マニュアル」が基となっています。その後内容を再検討し、訪問看護ステーションが備えるべき標準的なマニュアルを作成できるよう「マニュアル様式集」(CD-ROM 付)も掲載し、より実践的に活用できる内容として2009 年に『訪問看護ステーションの災害対策 マニュアル作成と実際の対応』(初版)を編集・発行しました。本書の使いやすさから各ステーションでは、「災害対策マニュアル」を作成し、災害に対する取り組みが広く進みました。
その後、2011 年3 月の東日本大震災、2016 年4 月の熊本大震災をはじめ、近年では台風や豪雨、豪雪など、地震以外の災害や大規模停電等も場所と時期を選ばず相次いで発生し、日頃からの災害対策は訪問看護ステーションとして必須のことであり、関心の高いテーマとなっています。そこで、『初版』発行から10 年、これまでの貴重な被災体験・対応を基に、より充実した内容となるよう、『第2 版』を編集することといたしました。
『第2 版』では、マニュアルの内容を再度見直すとともに、①利用者への事前対策の支援、②スタッフの災害対策の教育・訓練、③災害時の事業継続計画、そして④災害に備える保険の知識などを充実させました。
特に「利用者への事前対策の支援」( 第4 章) は、“被災後、3 日間は利用者と家族が自立して生活できるよう、セルフケア能力の獲得”を目標とした支援や、“被災後も利用者が医療・ケアを継続できる”ための情報共有ツールなどを検討しました。
また、「スタッフの教育・訓練」(第3 章)では、スタッフの防災の意識や対応力を高め、マニュアルの更新につながる研修ツールを提供しました。さらに、防災訓練は自訪問看護ステーションのみで行うには限界がありますが、複数のステーションや団体として防災訓練を行うことにより、実践的な対応の訓練が可能になります。そのヒントとなる実践例なども提示しました。
さらに、実際の災害発生時の対応は、自訪問看護ステーションのみで解決するのではなく、地域の訪問看護ステーション連絡協議会等のネットワークの好事例も取り上げました。災害時に各ステーションの状況をいち早くキャッチし、的確な情報提供を関係各機関に連絡し、支援を依頼したり援助を受ける役割を担っています。これら連絡協議会等の活動が全国の協議会の皆様のお役に立つ情報だと思います。
なお、本書の内容を実践的にご活用いただけるようにと、『第2版』のサブタイトルを「マニュアルの作成と活用」に変更いたしました。
最後に、本書の編集にご尽力いただいた編集委員の皆様、および関係者の方々に感謝いたします。

2019年2月
一般社団法人全国訪問看護事業協会
副会長 上野桂子

カテゴリ一覧

ページトップへ